Kindle出版にかかる費用は?無料で出版する手順と印税の仕組みを解説

「自分の本を出版してみたい。でも、お金がかかりそう……」

Kindle出版に興味はあっても、費用が心配で一歩を踏み出せない人は少なくないと思います。

本の出版と聞けば、印刷代や出版社への支払いなど、何十万円もの費用が必要になるイメージがあるかもしれません。

でも、実は違います。

Kindleの電子書籍は、0円で出版することができます。

Amazonが提供する「KDP(Kindle ダイレクト・パブリッシング)」というサービスを使えば、自分で書いた本をAmazonで販売できます。

僕自身、これまで何冊ものKindle本を出版してきました。

その経験からお伝えしたいのは、出版にお金をかけることよりも、まず「誰に何を届ける本なのか」を考えることが大切だということです。

この記事では、Kindle出版に必要な費用、35%と70%の印税の違い、無料で出版する具体的な手順、そしてお金をかけるなら何を優先すべきかを解説します。

これから初めてKindle出版に挑戦する人は、ぜひ参考にしてください。

Kindle出版の費用は0円!KDPなら無料で電子書籍を出版できる

最初に結論をお伝えします。

AmazonのKDPでは、電子書籍の出版登録に費用はかかりません。

出版するためにAmazonへ登録料を支払う必要も、月額利用料を支払う必要もありません。

本が1冊も売れなかったとしても、KDPから出版登録料を請求されるわけではありません。

必要なのは、基本的に次の3つです。

  • 本の原稿
  • 本の表紙画像
  • KDPのアカウント

これらを用意し、Amazonの審査を通過すれば、自分の電子書籍を販売できます。

ここで重要なのは、「出版自体は無料」ということです。

原稿を書いたり、表紙を作ったりするために外部サービスを使えば、その費用は別にかかります。

ただし、すべて自分で制作できるのであれば、外注費をかけずに出版することも可能です。

また、KDPでは紙の本(ペーパーバック)も出版できます。こちらも出版登録自体は無料ですが、販売時には印刷コストがロイヤリティ計算に関係します。

今回の記事では、初めての人が取り組みやすいKindle電子書籍を中心に説明します。

Kindle出版でお金がかかるのは何?表紙・編集・校正の費用相場

Kindle出版は無料で始められますが、より完成度の高い本を作ろうとすると、費用をかけられる部分もあります。

代表的なのが、表紙デザイン、編集、校正、電子書籍データの制作です。

表紙デザイン:0円〜数万円

表紙を自分で作れば、外注費は0円です。

一方、デザイナーに依頼すると費用が発生します。

たとえば、スキル販売サービスのココナラでは、Kindle電子書籍の表紙制作について、7,000〜11,000円程度の価格帯が紹介されています。

もちろん、イラストの描き下ろしや複雑なデザインを依頼すれば、さらに高額になることもあります。

参考:ココナラのKindle表紙制作サービス

編集・校正:0円〜数万円以上

編集は、文章の構成や内容を読みやすく整える作業です。

校正は、誤字脱字や表記の誤りなどを確認する作業です。

これらも自分で行えば、外注費はかかりません。

外注する場合は、依頼する文字数と作業範囲によって料金が変わります。

たとえば、文章校正・添削サービスでは、1件あたり数千円から数万円の価格帯が見られます。

単なる誤字脱字のチェックと、構成の改善まで含めた編集では、必要な作業が大きく異なるためです。

参考:ココナラの文章校正・編集サービス

電子書籍データ制作:0円〜数万円

Kindle本は、原稿をそのままアップロードすれば必ず美しく表示されるというわけではありません。

見出し、改行、目次、画像などを、電子書籍に適した形式で整える必要があります。

この作業を自分で行えば、外注費は不要です。

KDPでは、DOCXやEPUBなどのファイル形式に対応しています。

ただし、日本語の電子書籍では、PDFのまま入稿する方法を安易に選ばないようにしてください。日本語PDFはKDPの対応形式に含まれていません。

また、無料ツールのKindle Createも、日本語のリフロー型電子書籍には対応していないため、利用するツールを選ぶ際には注意が必要です。

詳しくはKDP公式の対応ファイル形式を確認してください。

結局のところ、すべて自分で作業するなら、出版のために必ず支払わなければならない制作費はありません。

反対に、制作の大部分を外注すれば、数万円以上になることもあります。

大切なのは、最初からお金をかけることではなく、どの作業を自分で行い、どこを専門家に任せるかを判断することです。

Kindle出版の印税はいくら?35%と70%のロイヤリティの違い

Kindle出版の魅力の一つは、自分の本が売れたときに収益を受け取れることです。

KDPでは、この収益を「ロイヤリティ」と呼びます。

電子書籍のロイヤリティには、基本的に35%と70%の2つのオプションがあります。

ただし、販売価格の35%や70%が、そのまま手元に入るとは限りません。

日本のAmazonで販売する場合、消費税などを差し引いた金額が計算の基礎になります。

35%のロイヤリティ

35%のオプションでは、基本的に税抜きの希望小売価格に35%を掛けて計算します。

日本のAmazonでは、35%オプションの電子書籍を税込99円から20,000円の範囲で価格設定できます。

たとえば、税込550円の電子書籍を販売した場合、消費税10%を除いた価格は500円です。

この場合、単純計算では、

500円 × 35% = 175円

となります。

70%のロイヤリティ

70%のオプションでは、税抜きの希望小売価格から配信コストを差し引き、その70%をロイヤリティとして計算します。

日本のAmazonでは、70%オプションを利用できる価格帯は、2026年11月時点で税込250〜1,650円です。

さらに重要なのが、日本の読者への販売で70%のロイヤリティを受け取るには、KDPセレクトへの登録が必要という点です。

KDPセレクトは90日間単位の無料プログラムで、登録期間中は対象の電子書籍をKindleストアの独占販売とする必要があります。

ほかの電子書籍ストアでも同じ本を販売したい場合は、この条件に注意しなければなりません。

先ほどと同じ税込550円の本なら、配信コストを差し引く前の計算は、

500円 × 70% = 350円

です。

実際には、ここから配信コストの影響を受けます。

つまり、70%のロイヤリティだからといって、税込販売価格の70%がそのまま収入になるわけではありません。

価格、配信コスト、購入者の地域などによって、受け取れる金額は変わります。

詳しい条件は、KDP公式のロイヤリティ説明で確認できます。

印税はいつ振り込まれる?

Kindle本が売れても、すぐに銀行口座へお金が入るわけではありません。

KDPでは、必要な支払い条件を満たしたロイヤリティが、基本的に売上月の月末から約60日後に支払われます。

たとえば、11月の売上に対するロイヤリティなら、通常は翌年1月末ごろが支払い時期になります。

実際の振込時期は、支払い方法や金融機関などによっても変わります。

出版を始める前に、銀行口座情報や税務情報を正しく設定しておくことも大切です。

Kindle出版のやり方|無料で電子書籍を出版する5つの手順

では、実際にKindle本を出版するには、何をすればよいのでしょうか。

初心者向けに、5つの手順で説明します。

手順1.本のテーマと読者を決める

まず考えたいのは、何を書くかです。

ここで僕は、いきなり原稿を書き始めることをおすすめしません。

先に考えてほしいのは、次の3つです。

  • 誰に読んでほしい本なのか。
  • その人は何に困っているのか。
  • 読み終えたとき、どんなことがわかる本なのか。

たとえば、「自分が経験してきた仕事の話を書く」というだけでは、読者に何を届けたいのかが見えにくいかもしれません。

しかし、

「仕事が長続きしなくて悩んでいる人に、自分の経験から学んだ働き方の工夫を伝える」

と考えれば、本の方向性がはっきりしてきます。

何を書くかを決める段階が、僕は一番大事だと考えています。

僕はこの「書く前の設計」の考え方を、著書『売れるKindleは書く前に決まる』にまとめました。

本の企画から考えたい方は、ゴリアスの書籍一覧「Kindleで本を出版したい」をご覧ください。

手順2.原稿を書く

テーマが決まったら、原稿を書きます。

小説でも、実用書でも、エッセイでも構いません。

初心者の方には、最初に目次を作ることをおすすめしています。

目次があれば、何をどの順番で説明するかを整理できます。

各章で伝える内容を一行ずつ書いてから、本文を書き進めてみてください。

最初から完璧な文章を目指す必要はありません。

まず一冊分を書き切り、そのあとで修正する方が進めやすいこともあります。

手順3.表紙と電子書籍データを用意する

原稿が完成したら、表紙画像と出版用の原稿ファイルを準備します。

表紙には、読者がどんな本なのか判断できるタイトルやデザインが必要です。

特にAmazonでは、小さな画像で表紙が表示されることもあります。

そのため、タイトルが読みやすいか、どんな人に向けた本なのか伝わるかを意識しましょう。

本文については、見出しや改ページ、目次などを整え、スマートフォンやKindle端末で問題なく読めるか確認します。

手順4.KDPに登録して本の情報を入力する

AmazonのKDP公式サイトで、アカウントを設定します。

そして「本棚」から電子書籍の新規作成を進めます。

主に入力するのは、次のような情報です。

  • 本のタイトルと著者名
  • 本の内容を紹介する説明文
  • カテゴリーや検索キーワード
  • 本文ファイルと表紙画像
  • 販売地域、価格、ロイヤリティの設定

入力する情報は、Amazonの商品ページにも反映されます。

特に、本のタイトルと紹介文は重要です。

どんな人に向けた本なのか、読むことで何が得られるのかを、わかりやすく伝えましょう。

手順5.プレビューで確認して出版する

最後に、出版前の確認を行います。

ここは省略してほしくありません。

実際のKindle端末やスマートフォンで、どのように表示されるかを確認してください。

見出しが崩れていないか。

目次から各章へ移動できるか。

画像が不自然に表示されていないか。

改行や文字の配置に問題がないか。

また、誤字脱字や内容の間違いも、できる限り確認します。

問題がなければ、出版申請を行います。

Amazon側の審査があるため、申請した瞬間に必ず販売が始まるわけではありません。

審査を通過して販売が開始されれば、あなたの本がAmazonの商品ページに並びます。

Kindle出版でお金をかけるなら?初心者におすすめの費用の優先順位

Kindle出版は無料でできます。

では、少しだけ予算がある場合、どこにお金を使うべきなのでしょうか。

僕なら、まず次の順番で考えます。

1.表紙デザイン

最初に検討したいのは、表紙です。

読者は本の中身を読む前に、タイトルと表紙を目にします。

どれほど良い内容でも、何について書かれた本なのかわからなければ、興味を持ってもらいにくくなります。

自分で作っても十分に伝わる表紙なら、外注する必要はありません。

しかし、デザインに自信がなかったり、何度作り直してもうまくいかなかったりする場合は、専門家に任せる価値があります。

2.校正・誤字脱字のチェック

次に検討したいのは、校正です。

読者はお金を払って本を購入します。

誤字脱字が多かったり、説明がわかりにくかったりすれば、読書体験を損ねてしまいます。

まずは自分で何度も読み返し、必要に応じて第三者の目を借りるとよいでしょう。

特に、専門的な情報や制度について説明する場合は、数字や事実関係の確認も大切です。

3.編集や電子書籍データ制作

本文の構成がまとまらない場合や、電子書籍データの作成がどうしても難しい場合には、専門家の力を借りる選択肢があります。

ただし、最初からすべてを外注する必要はありません。

まずは自分で一冊作ってみて、どうしても難しいところだけを外注する。

それでも十分に出版はできます。

逆に、おすすめしないのは、まだ本の内容が決まっていない段階で、高額な出版代行サービスに申し込むことです。

本を出版しても、売れることが保証されるわけではありません。

費用を回収できるかどうかわからない段階で、大きなお金を使う必要はないと思います。

Kindle出版は無料で始められる。まずは1冊を書き切ろう

最後に、この記事の内容を整理します。

Kindleの電子書籍は、KDPを利用すれば無料で出版できます。

表紙制作、編集、校正などを外注すれば費用は発生しますが、すべてを外注する必要はありません。

電子書籍のロイヤリティは、基本的に35%と70%のオプションがあります。

ただし、日本で70%のロイヤリティを受け取るには、KDPセレクトへの登録や価格などの条件を満たす必要があります。

そして、僕が最も伝えたいのはここからです。

Kindle出版で大切なのは、出版することだけではありません。誰かに読んでもらえる本を作ることです。

出版の費用が0円だからといって、何も考えずに原稿を書き始めてしまうと、途中で手が止まってしまうことがあります。

反対に、誰に何を伝えたいのかが明確になれば、目次も原稿も考えやすくなります。

初めてのKindle出版なら、最初から大きな収益を目指す必要はありません。

まずは自分の経験や知識を、一冊の本にまとめてみる。

そして、最後まで書き切り、実際に出版してみる。

その経験自体が、次の本を作るための大切な財産になります。

「自分には本なんて書けない」

そんなふうに思っている人も、まずは一人の読者を思い浮かべてみてください。

その人に伝えたいことが一つでもあるなら、そこが本作りの出発点になるかもしれません。

※KDPの価格・ロイヤリティ条件は2026年11月3日時点の公式情報をもとにしています。制度は変更される場合があるため、出版時にはKDP公式ヘルプで最新情報をご確認ください。